毎日新聞、もはや廃業するしかない?

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●毎日新聞の変態記事問題ですが、ついに米州機構という巨大組織による日本批判、日本バッシングに発展してきているようです。

「米州機構が公表した公式書類「日本への人身売買の報告書」が毎日の公式サイトに掲載されたあの記事をもとにしていることが発覚しました。」とのことです。

毎日新聞は、ほとぼりも冷めたと思ったのか、柳田邦夫、吉永みち子などという「反ネット」「反ブログ」的名文化人を応用して、謝罪とは名ばかりで、ネット犯罪原因論を繰り返して、逆にネツトユーザーを攻撃していますが、やはり毎日新聞の立ち直りは無理ですね。

毎日新聞は責任をとって廃業すべきです。

(「サイバッチ」より)
●もはや廃業しかない!! 　毎日変態記事を元に米州機構が公式文書で「日本人の人身売買」を告発 　正直申し上げて毎日新聞社の変態記事が国際社会にここまで大きな影響力を影響力を及ぼしているとは思わなかったです。こんな事態になった以上、同社社長や法務室長の平和と安全保障・紛争の平和解決や加盟諸国の相互躍進を謳う。のクビだけは足りない。もはや、廃業してもらわねば、日本国民としておさまりがつかない、と思うんです。　実は、です。　米州機構が公表した公式書類「日本への人身売買の報告書」が毎日の公式サイトに掲載されたあの記事をもとにしていることが発覚しました。　言うまでありませんが、米州機構は国際巨大組織。米国を頂点とする南北アメリカとカリブ海の全国家が加盟するだけでなく、日本を含む44カ国とヨーロッパ連合が常任オブザーバーとして参加しています。国際社会では、国連を凌駕するほどの力と影響力を持つ権威ある組織です。　その米州機構が、「日本人は海外でレイプを繰り返し、中南米の未開土人を奴隷として売り買いしている」として非難の声をあげた。その根拠は「日本を代表する」毎日新聞社の記事だったのです。　この情報は、今日未明に、某巨大掲示板に投稿され広がりつつありますが、矢吹修一に恫喝され、夜もおちおちオナニーができなくなった俺も看過できる話ではありません。声を大にして訴えたいと思います。　毎日新聞社は我が国の国際信用力を地の底に叩き落としたのだ、と。日本を国際社会から孤立させた全責任は矢吹修一にあるのだ、と!!　詳細は以下、報告書で!!
http://www.oas.org/atip/PDFs/Rapid%20Assessment%20 (English).pdf
http://www.oas.org/atip/atip_Reports.asp

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